先に決めるのは遮光率ではなく確認項目

実務上の結論は、遮光とかん水を一つの「暑さ対策」としてまとめず、別々に判断することだ。遮光は日射と地温上昇を和らげるが、発芽不良には高温や水分不足だけでなく、水分過多による酸素不足も関係する。芽が少ない場所を見つけて直ちに散水量を増やすと、原因が過湿だった場合は状況を悪化させかねない。まず種子の深さ付近の湿り、停滞水、畝肩と畝中央の差、かん水チューブの吐出状態を確認し、その後に遮光の扱いを決める。

記録用紙には、播種日、資材名と表示遮光率、開閉時刻、発芽確認日、天候、草丈、かん水時刻を並べる。確認場所も毎回同じにし、ハウス中央だけでなく、入口側、畝端、側面付近など複数点を回る。これは特定の試験数値を自園へそのまま移すためではなく、「どの条件で生育差が広がったか」を次作に残すための記録である。異常が一部に集中するなら、ハウス全体の遮光率を変える前に、その場所の水の届き方や排水を調べる。

播種直後は地温対策と水分確認を分ける

農林水産省が掲載する農研機構取りまとめ資料では、ハウス・雨よけ栽培の発芽時や生育初期の高温乾燥対策として、屋根面に遮光率30～40％の資材を使い、適切にかん水する方法が示されている。一方、青森県の県南地域を対象とした試験では、地上約2メートルに遮光率40～45％の資材を平張りし、播種から3週間後まで被覆した。数字が異なるのは、地域、資材、施設、作型などの試験条件が異なるためであり、30～45％を全国共通の正解として選ぶべきではない。

秋田県農業試験場が2007年に実施した試験では、光線透過率が対照区の約50％となる白系フィルムの遮光区で、地温上昇と日中の急激な土壌水分蒸発が抑えられた。ただし、同試験は特定の品種、施設、かん水間隔で行われたものである。自園では、遮光後も播種床が乾くのか、反対に水が残るのかを実測・観察する必要がある。表面だけを触って追加かん水を決めず、種子がある深さまで確認し、散水ムラや排水先の詰まりも点検する。

発芽後は曇天を遮光解除の合図にする

発芽が揃った後は、播種後日数だけで遮光を継続しない。青森県の資料は、曇天が続く場合、遮光によって生育が遅れたり軟弱徒長気味になったりするため、資材を外すよう注意している。朝の予報だけでなく、実際の日射、葉色、葉柄の伸び方、株の揃いを同じ時刻に確認する。曇天や降雨が続くときは開放を検討し、晴天へ急変する予報なら、必要時に再展張できる状態を残しておく。

可動設備を導入しても、設定値を入れたまま管理を終えてはいけない。岐阜県中山間農業研究所の成果では、40％遮光資材を用いた内張クロス自動遮光について、黒球内温度38℃の設定が有効とされたが、飛騨地方の特定システムによる試験結果である。同資料も、冷夏や春秋期の強日射条件では自動開閉が生育を妨げる可能性に触れ、電源を切るなどの対応を求めている。手動でも自動でも、天候と生育を確認して運用を止める条件が必要になる。

収穫前は草丈と日射を二段階で判定する

農研機構は、本州平地の雨よけハウスで栽培する夏作ホウレンソウについて、草丈20センチ程度で遮光資材を夕方に除去し、5～8日後、晴天が2日続いた翌日の午前中に収穫する方法を示している。遮光除去後は草丈の伸長が遅くなるため、先に出荷最低基準を満たす草丈を確保するという考え方である。除去後の経過日数だけで収穫日を固定せず、直前の日射も確認する点が重要だ。

この成果は、近畿地域で遮光率45～60％の白色資材をトンネル状に設置した条件を含む。自園で試す際は、全棟を同時に変更せず、同じ播種日の一部区画で草丈、葉色、株重、葉焼けの有無を比較する。除去は資料に沿って夕方に行い、翌日以降の晴天時は葉焼けに注意する。出荷規格、品種、資材、地域気象が試験条件と違う場合は、地域の普及指導機関やJAの指針を優先する。

ミストは散水の追加ではなく別の管理方式

岩手県農業研究センターが2025年3月に公表した成果では、5～9月播種の雨よけほうれんそうについて、発芽揃い後にミストを湿度条件に応じた3段階で制御することで、遮光作業を軽減できるとしている。ただし、発芽が揃うまでの遮光は従来どおり実施し、指定された粒径65マイクロメートルのノズルを使った試験である。通常のかん水チューブや手散水を増やせば同じ効果になる、という結果ではない。

ミストを検討する場合は、ノズル、湿度制御、換気、水質、葉濡れ、病害リスク、保守作業まで含めて導入可否を判断する。既存設備では、まず遮光幕を短時間で開閉できるか、発芽前後で管理を分けられるか、作業者間で判断を共有できるかを点検する。次作へ残すべきなのは「何日間遮光したか」だけではなく、発芽が揃った日、曇天で開放した日、草丈、除去後の晴天日数といった切替条件である。