最初に棟別の「比較できる記録」を作る

農林水産省の令和8年4月「農業技術の基本指針」は、施設の妻面・側面の開放、遮光資材、循環扇、かん水などを挙げ、単一技術では効果が不十分なため複数技術を組み合わせることが重要だとしています。千葉県の令和8年度チェックリストも、高温対策を「かん水」「換気・空気冷却」「遮光・遮熱」に分類し、施設番号ごとに前年と今年の取組を記す構成です。ただし、これは同県事業の申請書類でもあり、掲載項目や三分類への取組要件を、そのまま全国共通の栽培基準や補助要件として扱ってはいけません。自園では三分類を点検の物差しとして使い、品目、作型、施設構造、地域の指針に合わせて判断します。

点検表には棟番号、品目、生育段階、天候、外気の温湿度、施設内の温湿度、窓とファンの状態、遮光の開始・終了時刻、かん水時刻、根域の状態を記します。施設内は入口だけでなく、中央と奥など毎回同じ位置で測ると、棟全体が暑いのか、局所的な滞留なのかを区別しやすくなります。温湿度センサーは直射日光を避け、できる限り通風を確保します。日射を直接受けた温度計の値を気温として扱うと、対策前後の比較を誤るおそれがあります。センサーの設置位置、高さ、測定時刻を途中で変えた場合は、その変更も記録してください。

第一候補は熱と湿気の出口を点検する

晴天時に施設内全体が外気より高く、窓を開けても差が縮まりにくい場合は、まず排熱経路を確認します。側窓、妻面、天窓が予定位置まで開くか、防虫ネットに目詰まりや破損がないか、巻上げ部や周囲の草が通風を妨げていないかを目視します。換気扇は運転表示だけで済ませず、吸排気の方向、異音、保護網、固定状態を安全に確認します。電気設備に異常があれば運転を止め、施工業者や有資格者へ相談します。循環扇は局所的な高温空気の滞留を抑える手段ですが、熱い空気を施設内で移動させるだけにならないよう、窓や換気扇による排気と組み合わせます。

入口は下がるのに中央や奥が高い場合は、単純な冷房能力不足と決めず、開口部から排気側までの空気の経路を見直します。作物や資材で風路が狭くなっていないか、循環扇の向きに偏りがないかを確認し、変更前後を同じ測定位置で比較します。換気状態を確認しないまま細霧を増やすと、温度が下がっても相対湿度が上がり、水が蒸発しにくくなる場合があります。農研機構の自然換気温室での研究でも、高圧細霧の開始後は相対湿度が急増するため換気が必要で、室温が外気温を下回ると温度差による換気が抑制されることが示されています。細霧設備は施設構造や外気湿度を含めて調整します。

遮光は資材の有無より運用時間を記録する

換気経路を確保しても、強い日射に合わせて温度が急上昇する棟では、遮光・遮熱を検討します。農林水産省は作物の光要求性に応じた遮光を求めています。遮光率だけを見て選ぶのではなく、外張りか内張りか、開閉できるか、遮熱性能をどのように表示した製品かをメーカーの公式資料で確認し、地域の品目別指針と照合します。遮光率が同じでも資材の構造や設置場所が異なれば同じ結果になるとは限りません。全国共通の遮光率を決めたり、別品目の実証値をそのまま転用したりしないことが重要です。

遮光を変更した日は、展張と収納の時刻、晴曇、施設内外の温湿度、葉や果実の状態を記録します。固定式資材や塗布材は曇雨天時に簡単に戻せないため、日照不足へ切り替わった場合の対応も導入前に確認します。滋賀県農業技術振興センターの施設果菜類向け手引きも、遮光率が高い塗布資材は天候に合わせて開閉できず、曇雨天が多い年には日照不足の影響が考えられると注意を促しています。最高温度が下がったことだけで合格にせず、生育や着果への反応まで見て、遮光を強める条件と解除する条件を作ります。

作物へのかん水と空気の冷却を分けて評価する

作物へのかん水は、根域へ水を届ける栽培管理です。一方、細霧や通路散水は水の蒸発によって空気や周辺を冷やす操作で、目的と評価項目が異なります。農林水産省の基本指針は、かん水を早朝または夕方に実施し、施設内では通風して湿度を下げることを示しています。ただし、具体的な時刻、水量、回数は土質、培地、品目、生育段階、日射、排水性、かん水方式で変わります。入口側の吐出だけで判断せず、配管末端や代表株でも水の到達を確かめ、土壌水分、培地重量、排液など栽培方式に合う指標で根域の状態を確認します。

かん水後も萎れが続くときは、直ちに全棟の水量を増やさず、吐出ムラ、根域までの浸透、排水不良、根傷み、着果負担などを切り分けます。細霧では噴霧前後の温度と湿度に加え、葉、床、梁、カーテンに水滴が残らないかを確認します。高湿度や濡れが続く場合は噴霧量だけでなく、換気、ノズル位置、噴霧間隔を設備仕様の範囲で見直します。変更後は、同じ棟、同じ位置、近い天候条件で再測定します。少なくとも晴天日と曇天日を含む複数日の記録を残し、既存設備の調整で改善した項目と、能力や開口面積など施工上の検討が必要な項目を分けて、普及指導機関や施工業者へ相談します。