結論：遮光の設置日と撤去候補日を同時に決める

抑制トマトの遮光は、定植直後の苗を強日射から守る一方、群落が形成された後も固定すると光合成に使える光を減らす。そこで、作業台帳には資材名、表示遮光率、外張り・内張りの別、設置日だけでなく、最初の撤去判定日を記入する。判定日には、通路から葉のしおれだけを見るのではなく、固定した二地点で群落全体と第4～第6花房付近を撮影し、葉が果房に影をつくっているか、妻面側や欠株周辺だけ直射が入っていないかを確認する。解除を延期する場合も、単に「まだ暑い」とせず、群落未完成、果房直射、上部換気不足など再点検できる理由を残す。

千葉県農林総合研究センターが紹介するハウス抑制栽培では、遮光を9月まで続けると光合成不足により第4～第6花房の着果数が低下し、群落完成後の8月中に撤去すれば、規格外果を増やさず収量が増えたとしている。ただし、試験は品種「桃太郎グランデ」、7月9日または10日定植、10アール当たり1,778株、遮光率35～40％の資材をハウス屋根フィルム上面へ外張りした条件である。したがって、8月末を全国一律の期限にするのではなく、自園の定植日、品種、栽植密度、整枝、欠株、地域の栽培指針と照合して使う。条件が大きく異なる場合は、地域の普及指導機関へ相談して撤去候補日を調整する。

遮光を強める前に熱の出口を点検する

茨城県は施設園芸の高温対策を換気、遮光・遮熱、冷却に分け、複数技術の組み合わせを求めている。自然換気は開口面積が大きいほど効率が高く、暖気がたまる施設上部から排熱する方が有効とされる。側窓を全開にしていても、生長点や花房が側窓より上にあれば、その高さに熱気が残る可能性がある。天窓、肩部、妻面の開口、防虫網の目詰まり、巻き上げ不足を順に調べ、群落上部と作業者の腰付近に置いた温度計を同時刻に読む。温度差が続く棟では、遮光率を上げる前に上部排熱と吸気経路を改善する。

換気扇や循環扇は、回転していることだけでは有効性を判断できない。茨城県の資料では、強制換気で外気より低い温度にはできないものの、こもった空気を動かして昇温を抑えられるとしている。吸気口を資材や茎葉が塞いでいないか、循環扇の風が次の扇や妻面の排気口まで届くかを、軽いテープなどで可視化して点検する。ハウス中央だけでなく、風上側、風下側、妻面側を同じ順路で回ると、排熱の空白を見つけやすい。遮光の解除後も上部に熱が残るなら、再被覆だけで対処せず、換気能力、かん水状態、群落のしおれを分けて確認する。

遮光率の数字は設置方法と運用時間を付けて読む

遮光率は単独の処方値ではない。茨城県農業総合センター園芸研究所は、施設野菜の一般的な高温対策として、換気や冷却を組み合わせながら20～30％程度を10～15時頃に使う考え方を示している。一方、千葉県の抑制トマト試験は35～40％の外張り資材を使っている。対象作型、施設、設置期間が違うため、両者の数字を優劣として比べたり、自園へそのまま移したりしてはいけない。資材を比較するときは、表示遮光率に加え、外張りか内張りか、固定式か開閉式か、使用時間、被覆フィルム、防虫網、換気設備を一組で記録する。

茨城県によると、遮光・遮熱資材は太陽光が施設内へ入る前に遮れる外張りの方が昇温抑制効果を得やすい。しかし、固定した外張りや塗布剤は曇雨天に合わせてすぐ開閉できず、資材によっては除去作業も必要になる。農林水産省が2026年7月に公表したトマト産地の事例でも、遮光・遮熱資材だけでなく、妻面や肩部の換気、外気導入、かん水、日陰をつくる整枝など、地域ごとに異なる対策が組み合わされている。購入や施工の前に、解除方法、撤去に必要な人数、強風時の扱い、曇天時に光を戻せるかまで確認し、張った後に外せない資材ほど終了条件を具体化する。

撤去後3日間を次年度の基準づくりに使う

撤去は作業完了ではなく、比較観察の開始日と考える。撤去前日と撤去後3日間は、同じ時刻、同じ地点で群落上部温度、果房への直射、葉のしおれ、開花中の花房、着果の推移を記録する。全棟を一斉に変更すると原因を追いにくいため、施設構造や生育が異なる棟は別々に判定する。撤去日に整枝、かん水量、施肥なども大きく変えると、後日の異常が遮光解除によるものか判別できない。緊急性がなければ変更を重ねず、写真には撮影位置と時刻を付ける。急なしおれや果面への強い直射が見られた場合は、管理履歴を添えて地域の指導機関へ相談する。

シーズン終了後は、予定撤去日と実施日、その間に延期した理由を花房別の着果記録と照合する。翌年は前年の日付をそのまま繰り返すのではなく、定植から群落形成までの日数、果房直射が減った時期、曇雨天の継続、上部排熱の改善内容を基準に計画を更新する。記録の目的は、遮光が良かったか悪かったかを一語で評価することではない。どの生育段階、どの天候、どの施設条件で守る利益が大きく、いつから光不足の不利益が上回ったかを切り分けることにある。この履歴があれば、翌年の設置開始、日中だけの使用、段階的な解除、完全撤去を棟ごとに検討できる。